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トライベック・ストラテジー、スマホサイトのユーザビリティ診断で1位は「HOME'S」の86.71点 [ニュース] | Web担当者Forum

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Webコンサルテーション事業のトライベック・ストラテジーは、スマートフォンでサービスを展開する企業サイトを、「ポータルサイト」「ECサイト」「企業サイト」「不動産や金融など特定ジャンルの専門サイト」に4分類し、30サイトを抽出してユーザビリティ診断を実施。4月5日、診断結果を発表した。評価は最高点が100点で、「アクセス性」「サイト全体の明快性」「ナビゲーションの使いやすさ」「コンテンツの適切性」「ヘルプ・安全性」を軸に61項目について行った。ユーザビリティランキングの上位は1位が「HOME'S(住宅情報ポータル)」の86.71点、2位は「野村證券」の86.22点、3位はファッション通販サイトの「ZOZO TOWN」で85.04点。以下、「ハウス食品」「東京メトロ」「価格.com」などが続いた。ユーザビリティ診断調査は2011年12月から2012年2月下旬にかけて、主目的であるコンテンツをスマートフォン専用に構築しており、第3階層以降も主要コンテンツがスマートフォンに対応しているサイトを対象とし、トライベック・ストラテジーが開発したユーザビリティ評価プログラムを使用して行った。

評価対象である30サイトの平均は77.73点と比較的高く、選定したサイトがスマートフォンを通じたユーザーとのコミュニケーション力を強化していることが分かる。「アクセス性」「コンテンツの適切性」のポイントの高さに比べ、「ヘルプ・安全性」は平均60.18点と低く、問合せフォームなどを最適化したサイトはまだ少ない。FAQ(よくある質問と答え)のコンテンツがPC版にリンクしたケースも多かった。ただしECサイトではZOZO TOWNや価格.comのように、ヘルプ・安全性で高得点を取得したケースもあった。1位のHOME'Sや2位の野村證券は、不動産検索や投資情報検索など、目的が限定的な専門サイトのため、アプリのようなインターフェースで提供しており、高いユーザビリティを確保した。

トライベック・ストラテジー
http://www.tribeck.jp/

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ソフトバンク・ヒューマンキャピタル、ビジネスマンのネットメディア接触に関する調査で出勤中のネット利用が3割強 [ニュース] | Web担当者Forum

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転職情報サイト開発・運営のソフトバンク・ヒューマンキャピタルは、同社が運営する転職サイト「イーキャリア」調べによる「ビジネスパーソンのネットメディア接触に関する調査」をモバイルリサーチ事業のネットエイジアの協力で実施。3月30日、調査結果を発表した。調査の結果、「インターネットを利用しているシーン」について31.5%が「出勤中」と答えた。また、「出勤中」のネット利用者のうち、スマートフォンでネットにアクセスしているのは男性が26.2%、女性は4.6%だった。1日のメディア接触時間についての質問では平均で「インターネット」が148分、「テレビ」135分、「新聞」13分だった。20代ではインターネットが167分、テレビ129分とインターネットへの接触時間が長かった。30代ではインターネットが129分、テレビ142分とテレビへの接触時間が長かった。調査は3月16~21日に、20~39歳の正社員・契約社員・派遣社員に対しインターネットを利用して実施。有効回答数は400。年齢層は20代、30代がいずれも50%で、雇用形態は正社員が80%、契約社員12.5%、派遣社員7.5%だった。

ビジネスパーソンの「出勤中」以外のインターネット利用シーンは、「帰宅後から就寝前」が89.5%ともっとも多く、次いで「休憩時間中」43.0%、「昼食中」36.3%、「就業中」32.5%、「帰宅中」31.8%、「出勤中」31.5%、「起床から家を出るまで」27.0%の順だった。インターネットを利用するシーンで主に利用するコンテンツの種類は、「帰宅後から就寝前」にネットを利用する層では1位「ニュース・天気」55.9%、2位「Eメール」54.2%、3位「ショッピング・オークション」44.4%の順だった。これに対し、「起床から家を出るまで」にネットを利用する層の場合、「ニュース・天気」に続き「SNS」が2位だった。「就業中」にネットを利用する層では男性の32.8%、女性の12.7%がSNSを利用していた。ソーシャルメディアの利用状況に関する質問では、「仕事の情報収集に利用している」が22.3%、「仕事の連絡用に利用している」が10.3%、「会社がビジネス上の情報発信をしている」が9.8%、「自分自身からの情報発信に利用している」が8.5%だった。ソーシャルメディアに登録している人のうち、実名公開についての意識や実態について質問したところ「プライベートな目的で実名公開をしている」が29.5%で、「仕事上の目的で実名公開をしている」は14.5%だった。

ソフトバンク・ヒューマンキャピタル
http://www.softbankhc.co.jp/

ネットエイジア
http://www.netasia.co.jp/

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かわしま屋がネット通販事業に参入、全国の厳選食材を販売 [日本ネット経済新聞ダイジェスト] | Web担当者Forum

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全国から集めた厳選食材を販売する かわしま屋(本社東京都、河島酉里社長)は3月7日、天然塩や伝統的な方法で製造したしょうゆなどを取り扱う通販サイトを開設、ネット通販事業に参入した。現在の取扱商品数は約20品目。今年9月までに100種類に拡大させる。

通販サイト「かわしま屋」では、京都府の茶園で無農薬で栽培された番茶や、化学薬品を使わずに精油した鹿児島県産の黒ごま油など「小さい子どもや妊婦も安心して食べられる」(河島社長)食材を販売。生産数に限りがある商品は顧客1人当たりの販売数を限定している。

4月には英語のサイトを開設する予定。海外ユーザーにも日本国内の食材を販売して売り上げ拡大を目指す。

・かわしま屋
http://kawashima-ya.jp/

・かわしま屋のFacebookページ
https://www.facebook.com/kawasimaya

※記事内容は日本ネット経済新聞の紙面掲載時の情報です。
※画像、サイトURLなどをWeb担当者Forum編集部が追加している場合もあります。
※見出しはWeb担当者Forum編集部が編集している場合もあります。
※週刊『日流eコマース』は、2011年6月23日より『日本ネット経済新聞』へとリニューアルしました。

「日本ネット経済新聞」は、インターネットビジネスに関連する宅配(オフィス配)のニュース情報紙です。日々変化するネット業界の情報をわかりやすく詳しく伝え、新しいビジネスヒントを提供していきます。前身のネット通販専門紙「週刊日流eコマース」(2007年1月創刊)の取材活動で培ってきた情報ネットワークをさらに拡大し発展させています。

このコーナーでは、日本ネット経済新聞編集部の協力により、毎号からピックアップしたEC関連のニュースや記事などをお届けしていきます。

→日本ネット経済新聞についてもっと詳しく知りたい

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あなたのフレンド数は平均以上・以下? 日本のソーシャルメディアコミュニケーション実態 | ソーシャルメディア白書2012 ハイライト #4 [ソーシャルメディア白書2012 ハイライト] | Web担当者Forum

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ソーシャルメディア白書2012 ハイライト

この記事では、一般消費者1万人と企業400社への調査データから、日本のソーシャルメディアの利用実態を明らかにした、書籍『ソーシャルメディア白書2012』のなかから、Web担の読者向けに注目データをピックアップし、全9回にわたってお届けします。

孫正義社長やレディー・ガガさんのように、ソーシャルメディアを活用する著名人の中には100万人、1000万人ものフレンドがいる人もいますが、一般消費者の利用状況はどうなっているのでしょうか。今回は、日本ユーザーのソーシャルメディアにおけるコミュニケーション実態を紹介します。読者のみなさんはどのようにコミュニケーションしていますか?

この記事で紹介しているデータのハイライト
  • 平均フレンド数はTwitter 61人、mixi 35人、Facebook 30人
  • ユーザーの過半数はフレンド数が5人未満
  • mixi、Facebookは「会ったことのある人」とのコミュニケーションが約75%
  • 「会ったことはあるが、親密ではない人」とコミュニケーションも多いmixiとFacebook

平均フレンド数はTwitter 61人、mixi 35人、Facebook 30人

各ソーシャルメディアサービスの平均フレンド数を調査したところ、Twitterでは、他サービスのフレンド数に相当するフォロー数とフォロワー数がそれぞれ63.9人と58.1人となり、他サービスの約2倍あるいはそれ以上と最も多くなりました(図1:主要コミュニケーションサービスにおけるフレンド数)。次いでmixiのマイミク数34.8人、Facebookの友達数29.7人が続き、コミュニケーション目的で利用されることの少ないソーシャルゲームサービスは、GREEが16.2人、mobageが22.3人と他サービスに比べてフレンド数が少ないことがわかりました。

Twitterでは他サービスと異なり、フォロワー(フレンド)になるための承認を必要としません。一方で、他サービスではフレンドとなるためには、フレンドになりたい相手に申請を出し、承認される必要があります。そのようなTwitterの特性が他サービスと比較してTwitterのフォロー・フォロワー数が多い一因だと考えられます。

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図1:主要コミュニケーションサービスにおけるフレンド数
図1:主要コミュニケーションサービスにおけるフレンド数
『ソーシャルメディア白書2012』(翔泳社)(c)2012 Tribal Media House, Inc. & Cross Marketing Inc.

ユーザーの過半数はフレンド数が5人未満

図1において、フレンド数の分布を詳細に見ると、フレンド数(横軸)と全ユーザーに対する割合(縦軸)のグラフは右下がりとなり、多くのフレンドを持つユーザーの割合は少ないことがわかります。フレンド数0人のユーザーも多く、mixiを除く各サービスにおいて、1人のフレンドもいないユーザーが20%以上も存在しています。ソーシャルゲームサービスにおいては、GREEユーザーの35.9%、mobageユーザーの39.1%がフレンド数0人となっています。

ほぼすべてのサービスにおいて、ユーザーのフレンド数は0~5人に中央値(データを小さい順に並べたとき中央に位置する値)を取り、ユーザーの過半数はフレンド数が5人未満となっていました。一方でmixiのみ傾向が異なります。フレンド数が数百人を超えるユーザーが少ないため、平均フレンド数はTwitterに比べて少ないものの、ユーザーの32.0%がフレンド数20人~100人の間に分布しており(Twitter、Facebookは約20%)、中央値も11~20人と他サービスと比べて高くなっています。これは、サービス開始から長期にわたって招待制であったことが一因と考えられます。

mixi、Facebookは「会ったことのある人」とのコミュニケーションが約75%

図2では「あなたが利用しているソーシャルメディアにおいて、コミュニケーションをとる相手の割合を、それぞれお知らせください。」という質問に対する回答をサービス別にまとめました。その結果、mixiやFacebookなどのSNSと、GREEやmobageのソーシャルゲームサービスでは、ソーシャルメディア上でのコミュニケーション相手の割合が大きく異なることが明らかになりました。SNSであるFacebookとmixiでは「会ったことがある人」とのコミュニケーションが全体の約75%を占めており、そのうち「会ったことがあり、親密な人」とのコミュニケーションも約60%と高い割合を示しました。

一方、TwitterとGREEとmobageは「会ったことがない人」とのコミュニケーションの割合が高く(Twitter:65.6%、GREE:66.5%、mobage:69.9%)、SNSとは異なる傾向を示していました。ソーシャルゲームサービスでは、ゲームを勝ち進めるために「会ったことがない人」とソーシャルメディア上で友達関係になることも多いため、「会ったことのない人」とのコミュニケーション比率が高くなったと考えられます。またTwitterでは上述したフォロワーとなるにあたっての承認を必要としないという特性が、「会ったことがない人」とのコミュニケーション比率の高さの一因と考えられます。

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図2:ソーシャルメディアにおけるコミュニケーション相手の類型とその割合
図2:ソーシャルメディアにおけるコミュニケーション相手の類型とその割合
『ソーシャルメディア白書2012』(翔泳社)(c)2012 Tribal Media House, Inc. & Cross Marketing Inc.

「会ったことはあるが、親密ではない人」とのコミュニケーションも多い
mixiとFacebook

図2からさらに、SNSであるmixiとFacebookでは、コミュニケーション相手全体に占める「会ったことがあり、親密ではない人」の割合がそれぞれ14.6%と16.2%となり、他サービスと比較して高いことがわかります。mixiにおいては、学生時代に利用を始め、その後も当時の友達とのコミュニケーションが容易に継続できるため、疎遠になってしまった友達ともゆるやかなコミュニケーションを続けていることが推察されます。

Facebookにおいては、実名利用のユーザーが他のサービスよりも多く、名前だけわかれば友達申請を行うことが可能です。加えて、友達の友達が“知り合い候補”としてレコメンドされる機能などを備え、「会ったことがあり、親密でない人」とソーシャルメディア上で友達になる機会を最も多く提供しているサービスだと言えるでしょう。

◇◇◇

ソーシャルメディア白書2012からのデータ紹介、第4回はソーシャルメディアにおけるコミュニケーション実態について紹介しました。

それぞれのソーシャルメディアでコミュニケーションのあり方(コミュニケーション人数、性質)が大きく異なり、あまりアクティブでないユーザーが依然として過半数を占めていることがわかりました。

Facebook、mixiはリアルな友人関係をオンライン上に構築するサービスであるため、ともに友人の約75%が「会ったことのある人」で占められていました。一方、TwitterはTwitter社自身が掲げる通り、「インフォメーション・ネットワーク」であるため、フォローが気軽にできるため最も友人数が多く、「会ったことがない人」が60%を超えており、この傾向はゲームという目的の元、友人関係が構築されるGREE、mobageと同程度のものとなっていました。

次回は「ソーシャルメディア利用とリスク認識」についてご紹介していきます。

調査概要
  • 調査目的:一般消費者のSNS利用状況の把握
  • 調査期間:2011年10月3日(月)~2011年10月10日(月)
  • 調査手法:インターネット調査(クロス・マーケティング アンケートモニター)
  • 調査対象:全国15~69歳までの男女
  • サンプル数:10,715サンプル
10代 20代 30代 40代 50代 60代
男性 387 924 1089 938 1105 905
女性 370 886 1053 928 1141 989
回収サンプル数
『ソーシャルメディア白書2012』
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ソーシャルメディア白書2012 ハイライト
著:株式会社トライバルメディアハウス、株式会社クロス・マーケティング
出版社:翔泳社
定価:9,800円+税

日本では本格的なソーシャルメディアに関連したデータ集が圧倒的に不足しており、提案の現場では海外調査データや簡易的なウェブ調査などが多数引用されている状況である。そこで本書は、消費者や企業のソーシャルメディアの日本での利用実態を多様なデータとともに明らかにする。今後、ソーシャルコマース、ソーシャルCRM、ソーシャルゲームなど、さらにソーシャルメディアは存在感を増していくなか、本当に使えるデータを網羅する!

『ソーシャルメディア白書2012』の購入はこちらから。

株式会社トライバルメディアハウス
アナリスト
西村 顕一

慶應義塾大学商学部卒業後、トライバルメディアハウスに入社。ソーシャルメディアに関わる各種調査・分析、ソーシャルメディアマーケティングの戦略策定、効果測定などに携わる。現代ビジネス[講談社]にて連載執筆中。

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パンダ・アップデート日本の現状と対策&不自然リンクのチェックポイント など10+2記事(海外&国内SEO情報) [海外&国内SEO情報ウォッチ] | Web担当者Forum

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「海外SEO情報ブログ」の鈴木 謙一氏が、
国内と海外の検索マーケティング関連情報を
さらっとまとめて毎週金曜日にお届けします。

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今週のピックアップ

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挿絵

パンダ・アップデート日本の現状と対策&不自然リンクのチェックポイント
★★★★★ パンダと外部リンクについて (japan.internet.com)

最近のグーグルのアルゴリズム改良を渡辺隆広氏が解説した記事。

今年の1月~3月の変更点が中心として、次の2つの項目について重要ポイントをまとめている。

  • パンダ アップデートの現状
  • グーグルが問題視する不自然なリンク

Web担当者が検索エンジンのアルゴリズムを追求する必要はないのだが、検索エンジンが何を求めていて何を不正とするのかを知っておくことは、正しいSEOを施策するうえでおおいに助けになる。

元記事を読むのが一番なので、ここでいろいろ説明はしない。必ず目をとおしてほしい記事だ。

日本語で読めるSEO/SEM情報

グーグル社員がアドバイスする、SEOを外注するときにおさえておくべきこと
★★★★★ グーグルはSEOを否定していないんですね (グーグル ウェブマスター 公式ヘルプフォーラム)

グーグル社員のKyotaroさんが、「SEO施策を外部に発注する際に気をつけたいこと」をテーマにした豆知識を、公式ヘルプフォーラムで説明してくれた。

以下の点を特におさえておいてほしいそうだ。

  • ウェブマスター向けガイドラインについて知識を身につけておく

    どのような施策がガイドライン違反となるかを把握しておくことで、SEO 業者に提案された施策が適切かどうか、リスクのあるものではないか判断がしやすくなります。

  • ウェブマスター ツールでサイトの状況を確認できるようにしておく

    一部の悪質な SEO 業者では、実際に発注されていない悪質なリンク施策をクライアントの許可なくおこなうケースがあるようです。ウェブマスター ツールにサイトを登録し、ご自身でサイトへのリンクの状況を随時把握することで、こうした悪質な施策を発見することが容易となります。

外部にSEOを委託しているWeb担当者もこのコーナーの読者には相当数いるに違いない。残念ながら現状では、世の中に悪質なSEO業者が少なくない。信頼できるSEOの専門家を見つけるためにも、Kyotaroさんのアドバイスを参考にしてほしい。

SEOに役立つ関連キーワード発掘ツール×18
★★★☆☆ KW発掘のヒントとして (makitani.com)

SEOで「キーワード」は重要だ。しかしグーグルがWebページを判断するときには、単にキーワード1つではなく、「あるテーマに関連する用語」や「よく同時に用いられる言葉」なども含めて見ていると考えられている。

また、検索エンジンを抜きに考えても、あるトピックに関するコンテンツを書くときに、さまざまな表現の言葉を使って文章を作れると、表現力に厚みが増す。

こちらの記事では、関連用語や類義語を探すときに役立つ18個のツールを紹介している。

気を付けてほしいのは、「むやみやたらと関連用語を詰め込めばいい」というものではないことだ。あくまでも自分が知らなかった関連用語を発見するヒントとして利用し、ボキャブラリーを増やして表現豊かな記事を書くために使うべきである。検索エンジンのコンテンツ理解を助けるだろうし、ロングテールキーワードでの流入が増えることも期待できる。

Googleアナリティクスのウェブセミナーが録画で一般公開
★★★★☆ GAの目標設定をオンラインで学習 (アナリティクス 日本版 公式ブログ)

3月7日に開催されたGoogleアナリティクスのオンラインウェブセミナーの録画ビデオが一般公開されている。セミナーテーマは「目標設定」だ。

コンバージョンを測定するために「目標」は必ず設定しておくべき項目である。この動画では基礎から説明しているので、目標の使い方や設定方法を知らないウェブ担当者には確実に役立つはずだ。

参加者から受けた質問への回答もブログ記事に公開している。目標をすでに利用している人にも参考になるので必ず読んでほしい。

ちなみに、Q&Aにある「イベントトラッキングのデータを、現在のゴールフローのような形式で見ることはできますか?」に対応する機能は、すでに「イベントフロー」として実装されているようだ。

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Googleアナリティクスの「イベントフロー」

スマホサイトで好まれるデザインとUIは性別・年代によって違いがある
★★★★☆ ユーザビリティ調査から判明 (IMJモバイル)

「スマートフォンサイトの情報表示方法に関するユーザビリティ調査」を株式会社IMJモバイルが実施し、その調査結果を公表した。

調査によると次のような傾向が見られたとのこと。

  • メインバナーの表示方法では、年代が高くなるに連れて操作を必要とない縦積みが好まれる
  • メインメニューの表示方法は、全性年代を通じてグローバルメニューへの支持が高い
  • 複数コンテンツを表示する場合、性年代によって好まれる表現に差がある
  • カテゴリ選択時の表示方法は、アコーディオン/サブウィンドウが共に支持が高い
  • リンク表示をする場合、ブロック全体ではなく、タップ箇所を明確にした表現に支持が高い
  • 商品画像の表示方法では、フリック操作での切り替え表現が女性20代で特に好まれる傾向がある
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メインバナーの表示方法による比較
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メインメニュー表示方法による比較
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複数コンテンツの表示方法による比較
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カテゴリ選択時の表示方法による比較
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商品詳細ページへのリンクによる比較
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商品画像の表示方法による比較

詳細はPDFでダウンロードできる。スマホサイトのユーザビリティ向上の参考にしたい。

海外のSEO/SEM情報を日本語でピックアップ
・パンダ・アップデートに備えて今からできること
・これをやったら過剰SEO
・不自然リンク警告の原因はコメントスパムか
・コピペコンテンツが原因でインデックス削除
・URL変更でトラフィックが5割増し
SEO Japanの掲載記事からピックアップ
・Googleの来たるべき検索改革に備えるには?
・Google、Google+の最新の投稿とプロフィールを検索結果に表示

海外のSEO/SEM情報を日本語でピックアップ

パンダ・アップデートに備えて今からできること
★★★★☆ パンダが来なくてもやる価値あり (Expedia Affiliate Network Blog)

パンダ・アップデートでコンテンツの質が低いと判断されないようにするための施策を簡潔にまとめた記事。6つの項目を取り上げている。

  1. 重複するコンテンツを減らす

  2. 内容が薄っぺらいコンテンツをなくす

  3. 直帰率を下げページビュー数を増やす

  4. 検索結果でパーソナルブロックされないようにする

    ※特定のドメイン名のサイトを自分だけの検索結果に表示させなくするパーソナライズ機能
  5. 多すぎる広告をファーストビューに置かないようにする

    ※詳細はこちらの記事を参照
  6. 付加価値のない、型にはまったサイトにしない

「パンダ・アップデートに備えて」と書いたが、どれもパンダ・アップデートと関係がなくても実行するべき施策である。今週のピックアップで紹介したグーグルのアルゴリズム変更の解説記事にあったパンダ・アップデートの事前対策と併せて、今から取り組むことを勧める。

これをやったら過剰SEO
★★★★☆ アルゴリズム変更に怯えないSEOを目指す (SEOgadget Blog)

過度なSEOを施策しているサイトの評価を下げる」これは、グーグルのマット・カッツ氏が以前に発言したものだ。

過剰なSEOになりがちなSEOを、SEOgadgetブログが推測している。

  • キーワードの詰め込み
  • 相互リンク
  • アンカーテキスト(の狙いすぎ)
  • 不自然なリンク形態

そしてアルゴリズム更新に左右されない、安定した順位のための施策と取り組むべき施策を挙げている。

  • コンバージョン率とユーザーエクスペリエンスの向上と併せたSEOへの取り組み

  • ユーザーの検索意図を理解したコンテンツと解決策の提供

  • グーグルが存在しなかったとしてもやるだろう最適化

  • 検索者だけではなくソーシャルメディアのユーザーも意識し、シェアしたくなるような記事を書くこと

検索順位を上げることで頭がいっぱいになっていると、ついうっかりと過剰SEOに突き進んでしまう可能性がある。ユーザーを置き去りにしたSEOは最終的に必ず失敗するものだと心得ておくのがいいだろう。

不自然リンク警告の原因はコメントスパムか
★★★☆☆ 本人の仕業か? (Google Webmaster Central Help Forum)

ランキングの不正な操作を目的とした不自然リンクに対する警告をグーグルは世界規模で送っている。

この警告メッセージを受け取ったものの、リンク購入はもとより該当するようなことは自分は一切犯していないとウェブマスター向けヘルプフォーラムで主張してヘルプを求めたサイト管理者にグーグル社員のジョン・ミューラー氏は次のようにコメントした。

あなたのサイトへのリンクを見たところ、あちらこちらのブログにスパム的なコメントを残してそこからのリンクになっている。

さらに使い回したコンテンツをユニークに見せかけるために文字をエンコードするテクニックも使っている。

どのようにしてこんなことをやったのか, もう少し詳しく説明してもらないだろうか。

この記事を書いている時点では質問者からの返答は書き込こまれていない。やましいことはしていないと言いつつ、スパムコメントでリンク集めをしていたのだろうか。

ちなみに筆者の知っている別の事例では、不自然リンクの警告をグーグルから受け取った原因が、委託した外部のSEO会社が、見るに耐えかねない様相のスパムコメントを海外のブログや掲示板に大量に残して被リンク獲得する施策を行っていたことだったというものがある。こんな悪徳SEO業者に引っかからないように十分に注意してほしい。

コピペコンテンツが原因でインデックス削除
★★★★☆ 不自然リンクとともにご法度なウェブスパム (Google Webmaster Central Help Forum)

あなたのサイトがインデックスから削除された原因は、
他のサイトからコピーしてきたコンテンツだ。

グーグル社員のジョン・ミューラー氏が公式ヘルプフォーラムで質問者に指摘した。

コピペコンテンツの例として、Yahoo! Answers(日本の「ヤフー知恵袋」に相当)から複数のQ&Aを引っ張ってきていることを暴いている。

不自然リンクの警告と並んで、ヘルプフォーラムに投稿された質問で目立つのがコピーコンテンツなどオリジナル性のない薄っぺらいコンテンツが原因のランキング下落だ。これは国内外を問わない。もはや手抜きではグーグルをだませないことに気付いていなければならない。

URL変更でトラフィックが5割増し
★★★☆☆ URL変更は上手にやればSEO効果ありかも (High Rankings Forum)

このコーナーでたびたびピックアップ元となっているHigh Rankingsフォーラムがつい最近URLを変更した。その結果、Googleからのトラフィックが変更前に比べ50%アップしたそうだ。

いちばんの大きな変更はURLにスレッドのタイトルを使うようにしたことだ。URLにキーワードが含まれることになる。検索エンジンはランキングの指標に、微々たるものではあるがURLも考慮していると考えられている。

以前のURLから新しいURLへは当然のことながら301リダイレクトを設定している。

URLは極力変更しないというのがSEOの世界では鉄則だ。前のURLの評価が完全には引き継がれなさそうなことがあるし、数が多いと処理が完了するまでに長い時間がかかることがあるためだ。

しかしHigh Rankingsのケースでは301リダイレクトを使ったURL変更により2週間でトラフィックが50%アップするという嬉しい変化が生じた。一時的な上昇ではなく今後も継続するのか気になるところだ。またドメイン名の変更を伴わない同一サイト内のURL変更だったのも関係しているかもしれない。あくまでも、一事例として知っておいて損はないかもしれない。

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SEO Japan
SEO Japanの掲載記事からピックアップ

グーグルのセマンティック技術に関する記事とGoogle+とウェブ検索の統合を解説する記事を今週はピックアップ。

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鈴木 謙一

鈴木 謙一(すずき けんいち)

フリーランスのインターネットコンサルタント。アメリカを中心としたSEO/SEMのコアな情報を日本に持ち込み、「海外SEO情報ブログ」で“海外SEO”のブランドを確立。サーチエンジンマーケティング専門ソーシャルニュースサイトSphinn(スピン)の公式日本版であるサービス「Sphinn Japan」立ち上げメンバーでもある(Sphinnの本家はMarketing Landとなり編集記事中心へと路線変更している)。

現在は、株式会社セルフデザイン・ホールディングスの取締役コンサルティングアドバイザーとして、SEOの情報収集やトレーニング、海外のSEOカンファレンス参加などを通じて正しいSEOの普及に取り組んでいる。

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ソーシャルリスニング (傾聴) “いろは” の “い” ~御社と顧客の関係をより良くする方法の基本 [イベント・セミナー] | Web担当者Forum

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あなたも、こんな投稿をTwitterなどで目にしたことが何度もあるのではないでしょうか。

最近●●の不具合が多い…
電波わるすぎて家んなかじゃ電話できない。
不在着信しかこないよ~( ; ; )もう●●( *`ω´)」
○○って喫茶店にいる。安い割に味はそこそこ。
つーか、●●や▲▲が不味すぎるんだよ

これは、ある企業や店舗の商品に関して、実際に消費者が投稿しているコメントです。「●●」や「▲▲」には企業名や商品名が入っています。

こういったクチコミは、ソーシャルメディアが普及する前から、リアルの生活の場でもよくされていました。それが今や、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアの台頭により、一人ひとりの「不満」「クレーム」が視覚化され、拡散し、多くの消費者の目に触れるようになりました。

現在、こういったソーシャルメディア上のクチコミを分析し、企業のマーケティングやサポートに活かそうという動きが注目されています。それが、「ソーシャルリスニング(傾聴)」と呼ばれるものです。

ソーシャルリスニング(傾聴)とは?

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ソーシャルリスニングとは、名前の通りユーザーの声に耳を傾ける(リッスンする)ために、ソーシャルメディアへの投稿を調べようという試みです。

ただ、単にソーシャルメディアの画面で眺めるだけでは関係のない情報も大量に流れていきますから、さまざまな方法で自社に関係する投稿を抽出し、それを分析することが必要になります。

古くは掲示板の投稿からブログの記事を分析するサービスがありましたが、今ではより多くの人がTwitterやFacebookなどで気軽に思ったことを書き綴るようになっていますので、そうしたソーシャルメディアサービスでの投稿を分析するサービスを提供する企業も増えてきています。

さて、「投稿を調べる」といっても、さまざまな情報があるので、そこからどんな情報を得て、何に役立てればいいのでしょうか? ソーシャルリスニングにはさまざまな目的がありますが、主だったところでは以下の5つが有効でしょう。

ソーシャルリスニングの目的

  1. 顧客の離脱を防ぐ
  2. 意図しない悪い噂の拡散を防ぐ
  3. 商品開発やプロモーションの切り口に活かす
  4. プロモーションを促進する
  5. プロモーションの効果測定をする

ソーシャルメディア『リスニング(傾聴)』 ~“ソーシャルメディア”との連携で何が変わる? ベールを脱いだ、実力者たちの戦略は?」と題したセミナーが4月22日(日)に開催されます。筆者もそこで講演し、こうしたことを説明する予定ですが、ここでは簡単に、ソーシャルリスニングの目的「1」~「3」について、簡単に紹介します。

ソーシャルリスニング3つの目的

1. 顧客の離脱を防ぐ

御社の製品やサービスに関して、冒頭で紹介した「不満」「クレーム」のような投稿があった場合、その投稿をした顧客が商品やサービスに満足していないということです。

その不満を直接企業に伝えてもらえれば、何らかの形でフォローできます。しかし、直接クレームを伝えるということはせず、友人やソーシャルメディア上で不満を述べる人は多いものです。そのままであれば、その顧客は不満を抱いたままになり、二度と購入(来店)してくれないでしょう。

しかし、不満を感じた人をソーシャルメディア上で見つけて、的確なサポートをすれば、不満を解消できる場合が多いのも事実です。

そこで、ソーシャルメディア上で顧客の声に耳を傾け、直接は伝わってこない顧客の不満を見つけ、(ソーシャルメディアを通じて)その不満を解消すれば、その顧客の離脱を防ぐことができるのです*注1

*注1:傾聴して企業側から消費者にアプローチすることを「アクティブサポート」と言いますが、傾聴からの一連の業務として行ったほうが良いためここで紹介しています。

実際に対応する際には、実際に商品に欠陥があったりサービスに問題があったりした場合には、真摯な姿勢で謝罪をするべきでしょう。しかし、実際には消費者側に使い方などの認識に誤りがあるために不満につながっている場合もあります。そういった場合には、正しい使い方を連絡するなどします。

もちろん全員の不満が解消される訳ではありませんが、不満に対して企業が自ら連絡してくれることにより、不満が嬉しさ・感動に変わり、高ロイヤリティユーザーへと転換するきっかけになることもあります。

何よりも、傾聴していなければ不満を抱えたままになり、継続利用に至らなかったであろう消費者の意識や態度を変容させ、つなぎとめておけることが重要です。

みなさんのビジネスの顧客継続率はどの程度でしょうか?

継続に至らない理由はどういったものでしょうか?

それは不満を汲み取って解決差し上げれば解消できたものではないでしょうか?

2. 意図しない悪い噂の拡散を防ぐ

顧客の抱いた不満の声がソーシャルメディア上で投稿された場合、その情報はフォロワー・友達に伝わり、またさらにその先のフォロワー・友達へと拡散されていく可能性があります。

「1.」で紹介したように、不満の声を見つけてサポートしていくことにより、不満の声が拡散される可能性を低めることができます。また、仮にフォロワー・友達に誤った情報が拡散してしまっているようであれば、直接メンション(Twitterでの連絡方法の1つ)で連絡していくことにより、一人ひとりに誤解を解いていくこともできます。

また、消費者の誤解ではなく、製品の不具合であったり、会社として明らかにやってはいけないことをやってしまっていることに気付けば、会社発信で早期に製品回収の動きに入ったり、会社発信で謝罪のリリースを打ったりすることもできます。

何もしなければ、企業側が気づくこともなく悪い情報が流布してしまうかもしれないところを、ソーシャルメディアの情報を調べて対応することで防ぐことができるのです。

3. 商品開発やプロモーションの切り口に活かす

ソーシャルメディアに携わる人のなかでは有名な『グランズウェル』という書籍をご存じでしょうか?

ソーシャルメディアの企業戦略に関する名著で、日本でも多くのソーシャルメディア担当者に読まれている書籍ですが、その中で次のように書かれている部分があります。

すでに、顧客は問題点と修正方法の両方を知っており、商品開発担当者や経営陣が考えたこともないようなアイデアを持っている。

製品やサービスの問題点や改良すべき点をいちばんよく知っているのは、実際に製品やサービスを利用している当事者である顧客です。

ソーシャルメディア上に投稿されている「不満」「使ってみた感想」「友達に薦めている声」といった声に耳を傾けることで、どんな製品であっても、改善に活かせるアイデアを得られるのではないでしょうか?

「我が社では、既存ユーザーに対するアンケートやヒアリングにより、問題点やニーズを調べている」という企業も多いでしょう。しかし、そうした「企業に聞かれて答える」意見とは異なる、だれのためでもない「生の声」を調べられるのが、ソーシャルリスニングの魅力なのです。

ソーシャルリスニング、何から始めれば良いの?

実際にソーシャルリスニングを行おうといった場合に、どのように始めるかは、会社によってさまざまです。

基本的には、ソーシャルリスニングのための何らかのツールやサービスを利用するのが良いのですが、無料ツールも有料ツールもあります。また、コンサルティングや業務自体のアウトソースを請け負う企業もあります。

予算がある場合は専門家の助けを借りるのがいいのですが、「まずは予算をかけずに」ということが多いでしょう。その場合、自社のブランド関連の用語(社名、製品名、店舗名など)をTwitterやFacebookで検索して調べてみるのがいいでしょう。

どんなキーワードで検索するのがいいのかがわかったら、次は、その検索結果をRSSリーダーなどで定期的にチェックできるようにしておくといいでしょう。検索するキーワード数が多い場合などは、Web担当者Forumの編集部ブログで解説されていたような方法(以下のリンクを参照)を使うと、チェックが楽になります。

また、手前味噌になりますが、筆者の所属するガイアックスでも、Facebook内での傾聴に利用できる「Fantastics」というツールも提供していますので、紹介しておきます。

ソーシャルメディア「リスニング(傾聴)」のセミナーを開催します(4/22)

冒頭でも紹介しましたが、4月22日にソーシャルリスニング(傾聴)をテーマにしたセミナーを開催します。

ソーシャルリスニングの考え方や利用できるツール、さらに実際に行う場合の業務の流れなど解説する内容です。

セミナーでは、筆者(ガイアックスの井出)のほか、マーケティングリサーチの第一人者である萩原 雅之氏(トランスコスモス)がマーケティング観点からの傾聴について解説し、さらに、話題を集めた書籍 『ソーシャルメディア進化論』 の筆者である武田 隆氏(エイベック研究所)が16年300社の成功事例を紹介し、具体的な施策について解説します。

ソーシャルリスニングに興味をもち、これから始めてみようという方、ぜひセミナーにご来場ください。

イベント名 [SwapSkillsDoubbble(4)]
“ソーシャルメディア”との連携で何が変わる?
ベールを脱いだ、実力者たちの戦略は?
ソーシャルメディアを利用したコミュニケーション 「リスニング(傾聴)」
開催日時 4月22日(日)13:20 ~ 17:00
主催 allWebクリエイター塾
共催 Web担当者Forum
参加費 6,600円
詳細/お申込み http://swapskills.info/doubbble/04.html
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井出 一誠

井出 一誠(いで かずあき)

株式会社ガイアックス GaiaXソーシャルメディア ラボ 編集長

株式会社ガイアックスに入社後、大手企業へのWebプロモーション、コミュニティサービスの提供などに従事。その後、「GaiaXソーシャルメディアラボ」を立ち上げ、企業のFacebook活用支援を目的とした研究・啓発活動を行い、その成果をブログにて公開している。現在ではそれ以外にも企業向けのFacebook関連サービスの立ち上げに携わっている。

著書に『Facebookページ プロフェッショナルガイド』『ポケット百科 facebook 知りたいことがズバッとわかる本』(いずれも共著)がある。

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オリジナル記事:ソーシャルリスニング (傾聴) “いろは” の “い” ~御社と顧客の関係をより良くする方法の基本 [イベント・セミナー] | Web担当者Forum
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NTT Com、「次世代CRMを活用したコンタクトセンター運用・構築セミナー」開催、東京で4/25 [ニュース] | Web担当者Forum

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NTTコミュニケーションズ(NTT Com)は、CRM(顧客管理)担当者向けに、電話やメールだけでなく、ソーシャルメディアも含めたVOC(ユーザーの声)に素早く対応するための効果的なマネジメント方法を解説し、コンタクトセンターにおけるCRM(顧客管理)を効率的で柔軟に対応するための手法を事例をまじえて分かりやすく紹介するセミナー「~ソーシャルテクノロジーが変える!!~実践! 次世代CRMを活用したコンタクトセンター運用・構築セミナー」を4月25日に東京都港区で開催する。セミナーは午後3時~同5時20分に開催。定員は60人、参加無料。サイトから申し込む。概要は次の通り。

日時:2012年4月25日(水)午後3時~同5時20分
場所:東京コンファレンスセンター・品川 Conference Room406(東京都港区港南1-9-36 アレア品川Conference Room406)
内容:「ソーシャルメディアとコンタクトセンター──新しい『顧客経験』を生むカスタマーサポート」「ソーシャルメディアCRMを実現するための3つのステップ~企業のためのソーシャルメディアの対話活性化プログラムについて~」「アクティブサポート支援ツール『CoTweet』の紹介~対話を通して企業と顧客が絆(きずな)を築く~」
詳細・申し込みサイト:
https://nttcom-marketing.smartseminar.jp/public/application/add/187

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アジャイルメディア、5つのソーシャルメディア横断で影響力を診断する「ユーザーチャート」提供開始 [ニュース] | Web担当者Forum

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ブログマーケティングのアジャイルメディア・ネットワークは、5つのソーシャルメディアを横断してユーザーの影響力を測定することができるツール「ユーザーチャート」の提供を4月5日開始した、と同日発表した。対象となるのは「Twitter」「Facebook」「mixi」「Google+」およびブログで、各サービスにおける影響力を算出してユーザーチャートの「マイページ」に表示したり、それを他の利用者に見てもらうことが可能になる。マイページでは利用者のソーシャルメディア上での発言内容を分析し、よく言及する話題や企業、ブランドを分析して表示することも可能。

ユーザーチャートは、各ソーシャルメディアごとに指標を設け、独自の評価法によってレベルを算出する。「Twitter評価指標」は、フォロー数、フォロワー数、直近の投稿数、リストに登録されている数、お気に入りの登録数を測定に用いる。同様に、「Facebook評価指標」は、フレンド数、直近の投稿数、直近の投稿に対する「いいね!」の獲得数、「mixi評価指標」は、フレンド数、直近のmixiボイスの投稿に対する「いいね!」数、「Google+評価指標」は、サークル数、被サークル数、「ブログ評価指標」はブログチャートのレベルを測定に用いる。

アジャイルメディア・ネットワーク
http://agilemedia.jp/

ユーザーチャート
http://userchart.jp/

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アユダンテ、Twitterクライアント「つぶやきデスク」にGoogle Analyticsのトラッキングコード自動付与機能 [ニュース] | Web担当者Forum

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企業のWebマーケティング支援を行うアユダンテは、同社開発の企業向けTwitterクライアント「つぶやきデスク」の効果測定機能強化の一環として、グーグルのアクセス解析ツール「Google Analytics」のトラッキングコードを自動で付与する機能も実装したと、4月4日に発表した。ユーザーがどのような経路でサイトを訪問したか、ソーシャルメディアごとに分析を行うことを容易にする。

追加機能が利用できるのは、有料のビジネスプランおよびエンタープライズプラン。今回の機能追加によって、Twitterに投稿するURLに、自動的にGoogle Analyticsのトラッキングコードを付与することが可能になる。自動付与の設定は、あらかじめトラッキングコードを付与する対象のドメインを選択し、Google Analyticsのutm_sourceやutm_campaignなどに任意の文字列や変数を入れて行う。

変数には投稿時の日時や時間、また投稿先(TwitterやFacebook)などを設定できる。任意のパラメータを設定することも可能で、Google Analytics以外のアクセス解析ツールにも利用できるという。

アユダンテ
http://www.ayudante.jp/

つぶやきデスク
http://twdesk.com/

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グーグルが提案するフォーム自動入力の仕組み/人気記事ランキング2012-3-31~4-6 [Web担アクセス数上位ランキング] | Web担当者Forum

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アクセス数上位ランキング

2012年03月31日~2012年04月06日の、Web担でアクセス数の多かった記事のランキングを発表! 見逃している人気記事はありませんか?

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  5. [ イベント・セミナーImage may be NSFW.
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    「ウェブマスター進化論」と「Webサイトのダウンから得た経験」Web担当者Forum ミーティング 2012 Springを4/19開催

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    咲かせてやろうぜ/【漫画】Webマーケッター瞳シーズン2・第10話

※期間内のPV数によるランキングです。一部のまとめ記事や殿堂入り記事はランキング集計から除外されています。

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アイランド「おとりよせネット」が「ひかりTVショッピング」にコンテンツ提供 [日本ネット経済新聞ダイジェスト] | Web担当者Forum

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ひかりTVショッピング

お取り寄せのポータルサイト「おとりよせネット」を運営するアイランド(本社東京都、粟飯原理咲社長)は3月22日、NTTぷららが展開しているテレビの画面上で買い物ができるサービス「ひかりTVショッピング」へのコンテンツ提供を始めた。厳選したネットショップの商品を「ひかりTVショッピング」で紹介。リモコン操作で全国のお取り寄せ品が注文できるようにする。アイランドは知名度を高めるとともに、新規顧客の開拓につなげる。NTTぷららはコンテンツを拡充、サービス利用者の拡大を狙う。

「おとりよせネット」はECを手掛ける全国のグルメ店の中から、ユーザーやスタッフが厳選した商品を紹介するサイト。クチコミなどを通じて、ポータルサイトから本サイトに訪問客を誘導している。

「ひかりTVショッピング」で展開するコンテンツは、「おとりよせネット」が実施しているアワード「ベストお取り寄せ大賞」を受賞した4店舗のスイーツ。「ひかりTVショッピング」と「おとりよせネット」の提携商品として、オリジナルセットを販売する。

今回の取り組みは4月末までの限定企画。購入者は「ひかりTVショッピング」が閲覧できるNTTぷららの加入者に限られる。

同サービスは、NTT東日本・西日本の光回線「フレッツ光」向けの映像配信サービスで展開される一つのコンテンツ。ひかりTVの加入者であればリモコン操作で画面上から商品選びや注文が可能だ。購入代金は毎月の利用料金に合算して支払うことができる。これまで、テレビ通販会社や大手小売店などが番組を提供してきた。

・アイランド株式会社のプレスリリース
http://www.ai-land.co.jp/press/detail/tvtv.htm

・おとりよせネット
http://www.otoriyose.net/

・ひかりTVショッピング
http://shop.hikaritv.net/shopping/

※記事内容は日本ネット経済新聞の紙面掲載時の情報です。
※画像、サイトURLなどをWeb担当者Forum編集部が追加している場合もあります。
※見出しはWeb担当者Forum編集部が編集している場合もあります。
※週刊『日流eコマース』は、2011年6月23日より『日本ネット経済新聞』へとリニューアルしました。

「日本ネット経済新聞」は、インターネットビジネスに関連する宅配(オフィス配)のニュース情報紙です。日々変化するネット業界の情報をわかりやすく詳しく伝え、新しいビジネスヒントを提供していきます。前身のネット通販専門紙「週刊日流eコマース」(2007年1月創刊)の取材活動で培ってきた情報ネットワークをさらに拡大し発展させています。

このコーナーでは、日本ネット経済新聞編集部の協力により、毎号からピックアップしたEC関連のニュースや記事などをお届けしていきます。

→日本ネット経済新聞についてもっと詳しく知りたい

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グーグルのSSL検索――何が変わったのか、背後にあるグーグルの事情とは?(前編) [SEOmoz - 検索マーケティングのニュース&テクニック] | Web担当者Forum

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[海外情報]
SEOmoz
検索マーケティングのニュース&テクニック

今週と来週の2回にわたって、グーグルが日本でも本格的に導入したSSL検索に関して解説する。
オリジナルは動画だが、文章に起こして解説しているので安心してほしい。

SSL検索によってアクセス解析で検索キーワードを調べられなくなる状況「(not provided)現象」や、日本でもSSL検索がデフォルト導入された状況に関してご存じない方は、あらかじめそれぞれのリンク先をご覧いただきたい。

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(not provided)

やあ、SEOmozファンのみんな。特別編の「ホワイトボード・デー」へようこそ。残念なことに、グーグルは「SSL検索」によって、検索結果からキーワード参照データを提供する方法を大きく変更してしまった。これにより、ホワイトハット的SEOを実施し、ウェブを分析し、提供されるデータから学ぼうとしている僕ら全員は、嬉しくない影響を受けることになりそうだ。

今回は、なぜこういうことが起きたのか、グーグルが何をしているのか、それについてグーグルがどう説明しているのかを解説してから、こんなことをしている本当の理由を探り、今後データが入手しにくくなる可能性がある状況で、ウェブ解析やSEOに携わる人々が取りうる行動について具体的な情報を提供しようと思っている。

SSL検索で何が変わったのか?

それでは手始めに、今グーグルで検索をした場合に起こることを説明しよう。

たとえば、グーグルで「learn SEO」(SEOを学ぶ)を検索したとしよう。検索ボタンをクリックすると、検索結果が出てくる。

このように「Learn SEO | SEOmoz www.seomoz.org/learn-seo」 という素敵なサイトが表示され(下図の①)、右側には「Learn SEO from PayMeBucks.com」というリスティング広告もある(下図の②)。

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そして、オーガニック検索結果(①)であっても、リスティング広告(②)であっても、出てきたものをクリックすると、リンク先のサイトに飛ぶ。

さて、以前なら、そうして検索結果からユーザーがたどり着いた先のサイトでは、そのサイトで使っているアクセス解析ツールが何であれ(Googleアナリティクス、SiteCatalyst、Webtrends、どんなものでも)、何らかの参照データが得られていた。どういうことかというと、アクセス解析のトラフィック関連のレポートを見れば、その訪問がどこから来たのか、どんなキーワードがその訪問につながったのかがわかるようになっていた。この例なら、Google.comから「learn SEO」というキーワードで僕のWebサイトに到着した、ということがアクセス解析データやアクセルログファイルからわかるわけだ。それが有料広告なのかオーガニック広告なのかを追跡することもできた。

これが変わることになる。ただし変わるのは、グーグルのアカウントにログインして検索を実行する人に関してだけだ。

  • グーグルで検索するときに、グーグルアカウントにログインしていると、サイトへの訪問に使用したキーワードが「(Not provided)」と表示されるようになった(下図の「A」)。Googleアナリティクスでは、今のところ「(not provided)」と括弧つきで表示されている(他のアクセス解析ツールでは「Keyword Unavailable」などそれぞれの表示になる)。

  • ところが、同じログインユーザーが同じ検索結果でリスティング広告のほうをクリックした場合は、アクセス解析ツールには「learn SEO」というキーワードが表示される(下図の「B」)。

  • ログアウトしていると、リファラーとして「learn SEO」というキーワードが常に得られる(下図の「C」)。

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つまり、グーグルアカウントにログインしたユーザーの検索行動に関しては、オーガニック検索の結果からのアクセスではキーワードは「(not provided)」になる。しかし、グーグルにお金を払っていれば(リスティング広告を利用していれば)、そちらからのアクセスでは以前と同じように参照情報(キーワード)が見られる。

検索ユーザーのプライバシー保護のためというけれども……

グーグルは、これは「ユーザーのプライバシーを保護するための措置で、アカウントにログインしているユーザーに関しては、その検索行動を訪問先のウェブサイトに通知しないデフォルト設定にした」と主張している。

あいにく、検索に関わる仕事をしている人や観測筋の多くが述べている意見について、僕はもっともだと思う。つまり、もしグーグルがプライバシーを保護するつもりなら、そういった情報を知られたくない人のために、すでに「セキュアな検索」(https://encrypted.google.com/からの検索で、今回のSSL検索と同じ働きをする)を提供することにより、ある程度実現できている。だが、そういう形のグーグル検索、つまりプライバシーが保護された検索を利用する人の割合は、ごくわずかだ。

だから、プライバシーの保護はすでに可能な状態にあるわけだ。グーグルがこれをデフォルトにする理由については、怪しんでいる人も多いんじゃないかと思う。

ポーテント・インタラクティブ社のイアン・ルーリー氏が書いた素晴らしい記事にリンクしておこう。ルーリー氏は、グーグルがこんなことをした本当の理由について、次のように推測、というか断定している。

現在の広告ネットワークが訪問者から得た検索参照データを非常にうまく利用しており、複数のWebサイトにまたがってそのデータを利用できる。だからグーグルは彼らからその能力を奪い、自分たちだけがユーザーの検索行動を知りうる唯一の広告ネットワークになろうとしているんじゃないか。

そうすることでグーグルは、検索市場でほぼ独占状態にある地位を利用して他の広告ネットワーク提供者を締め出し、他の勢力がそうしたデータを使えないようにする、というわけだ。

これにはがっかりさせられる。悲しいことだし、戸惑いも感じる。僕らが知っているグーグルにふさわしくないのも確かだ。

けれど、これで何より残念なのは、アクセス解析やSEO業界にいる僕らはこれから、PRの観点から厳しい闘いを強いられる点だと思う。グーグルは、「これはプライバシー保護のためノー」という切り札を得て、それを言い訳に利用できるのだから。

そうだとしても、お金を払えば(リスティング広告を出稿すれば)、ログイン状態のユーザーであっても検索データを入手できるというのは、もちろん非常に奇妙な感じがする。

とはいえ、この件について僕の意見を言うのは控え、各人の判断に任せたいと思う。

実行できる対策を考えよう

さて、この状況で僕らはどうするべきなのだろうか。少なくとも、この出来事にただ戸惑っているのではなく、すぐに実行できる対策を考えるのがとても重要だとは確かに思う。

検索業界にせよソーシャル業界にせよインバウンド・マーケティング業界にせよ、そこの主要プレイヤーが何か大きな変化を起こしたときには、その変化はどんなものか、それにどううまく対応できるか、データをどう利用できるか、どうすれば優れたマーケターであり続けることができるかを、僕らは考える必要があるんだ。

この記事は、前後編の2回に分けてお届けする。後編となる次回(4月16日公開予定)は、グーグルのSSL検索に対してどのような対応をとるべきかを紹介する。

この記事は、Daily SEOmoz Blog に掲載された以下の記事を日本語訳したものです。
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原文:「Google Hides Search Referral Data with New SSL Implementation - Emergency」by Aaron Wheeler(2011/10/21)
記事セレクション:渡辺隆広株式会社アイレップ) 翻訳:株式会社ガリレオ
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オリジナル記事:グーグルのSSL検索――何が変わったのか、背後にあるグーグルの事情とは?(前編) [SEOmoz - 検索マーケティングのニュース&テクニック] | Web担当者Forum
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Webエクスペリエンス管理(WEM)でマーケターに求められるのは顧客を魅了するペルソナ・シナリオの力/サミットレポート [イベント・セミナー] | Web担当者Forum

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ケビン・コクラン氏
ケビン・コクラン氏

これまでにもWebサイトのパーソナライゼーションに関する取り組みがありましたが、それらにおける失敗には、いくつもの要因があると思います。

そのなかでも特に大きなものが、「ルールの設定方法が複雑すぎたこと」だと考えています。どんな人にどんなパーソナライズをするかのルールを設定方法が複雑すぎるため、ルールを設定するのはシステム担当者やツール担当者の仕事とならざるを得ず、結果として、デジタルマーケター本人がルール内容を把握できなかったのです。

そこで私たちはそのような現状を見直し、デジタルマーケター自身が、さまざまなユーザーにそれぞれ最適なコンテンツを簡単に配信できるように、必要な機能を提供することに力を入れてきました。そうすることで、技術スキルが高くないマーケターでも、煩雑な設定を行うことなくすぐにパーソナライゼーションを使えるようにするためです。

そう話すのは、米アドビ社の「Web Experience Management(WEM)」ソリューションを推進している戦略/ソリューションマーケティング担当バイスプレジデントのケビン・コクラン氏。

同社のWEMソリューションの中核となる製品「Adobe CQ」は、サイトのコンテンツを管理する「CMS」であるだけでなく、さらにユーザー体験までを管理するものとして提供される製品だ。Adobe CQの開発の背景や意図、そして新バージョンでの強化点、今後のロードマップなどについてコクラン氏に伺った。

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※筆者はアドビ システムズ社の招待を受けてこのイベントに参加していることを開示しておく。ただし、招待がなくても参加する意志があったことを付け加えておく。

前回前々回に続き、デジタルマーケティングに関する大規模イベント「アドビ デジタル マーケティング サミット」のレポート第3弾をお届けする(サミット関連の他の記事は「Adobe Digital Marketing Summit 2012」タグでチェック)。

レポートの第1弾で、ジェネラルセッションでのレンチャー氏のプレゼンテーションを取り上げ、「パーソナルな体験」がデジタルマーケティング時代における重要なキーワードである点に触れた。

消費者側の意識がますますレリバンシー(関連性)のあるパーソナルな体験を企業に求めているなか、この課題に対するアドビのソリューションが「Web Experience Management(WEM)」であり、その中核を担うのが今回紹介するAdobe CQなのである。

Digital Marketing Suiteとの連携

Adobe CQの元となっているのは、アドビが買収したDay Software社のWebコンテンツ管理システム(WCMS)。しかし、今回発表された新バージョン「Adobe CQ5.5」では、単なるCMSではなく、Adobe SiteCatalystやAdobe Test&TargetなどのDigital Marketing Suite製品との機能連携を強化しており、統合スイート製品群の中核となっている。

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Adobe CQを中心としたDigital Marketing Suite製品との連携

たとえば、Test&Targetの機能を利用して同一のセグメントへ異なるコンテンツを配信することでより最適なコンテンツを特定するテストを実施したり、SiteCatalystの機能を用いて測定対象のデータを設定したりといった一連の作業を、Adobe CQの管理画面上で(Test&TargetやSiteCatalystの管理画面を使うことなく)行うことができるのだ。

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Adobe CQ上にあるSiteCatalystとの連携画面。SiteCatalystに切り替えることなくAdobe CQ上ですべての設定を行うことができる
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Adobe CQの変数とSiteCatalystの変数をドラッグ&ドロップでマッピングすることにより測定データを設定できる

コクラン氏がインタビュー内で「Adobe CQと他のDigital Marketing Suite製品を組み合わせて利用する点については、“統合”というよりも“設定”という表現の方が正しい」と話していたように、別個の製品であることをまったく意識することなく、一連の設定を行えるようになっている。

Adobe SiteCatalystでのデータ測定やAdobe Test&Targetによるテストをそれぞれ単体で行っている場合、何かを変えようとすると、サイトに組み込んでいるJavaScriptファイルを修正して再度サーバーにアップロードする作業が必要になる。そうした作業を企業のマーケティング担当者が行うことはほとんどなく、作業は外部パートナーに依頼することが一般的だ。

しかし、Adobe CQ5.5とDigital Marketing Suiteとが連携することにより、デジタルマーケター自身が気づきを得たらすぐに、エンジニアやシステム担当者の手を借りることなく自分で設定を変更してサイトに反映させることが可能になっている。

設定作業の負荷軽減や時間短縮も魅力的だが、やはりマーケターが自らどんどん設定を変更できるようになることは大きな魅力だろう。

ペルソナ作成機能でマーケターが自分でパーソナライズを設定。
もちろんスマホ向けサイトにも対応。
さらにアプリやメールも管理。
ただし、大切なのは「ユーザーを魅了する」力

パーソナルな体験の提供を支えるClient Context機能

Adobe CQ5.5で強化された機能の中で最も注目したのが、コンテンツの配信対象を切り替えるための「Client Context(クライアント・コンテキスト)」という機能である。

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Client Context機能で女性のペルソナに対して、表示したいコンテンツを確認

これは以前のバージョンで「Clickstream Cloud」と呼ばれていた機能をさらに拡張したもので、サイト訪問者の年代や性別、アクセスしてきた時間帯、過去に閲覧し興味を示したコンテンツ、流入時の検索キーワードや参照元サイト、ブラウザの種類、さらには地域情報など、SiteCatalystで取得したデータを元に、自由にペルソナ(ターゲット訪問者像)を作成できるものだ。

そして、作成したペルソナに対して、表示対象の画像コンテンツを画面上にドラッグ&ドロップしたりテキストを入力したりしながら、表示する最適なページコンテンツを決めていくのだ。この一連の作業でターゲティング設定が完了し、条件に合致したユーザーがアクセスした際には先ほど設定したコンテンツが表示されるようになっているというわけである。

また、Test&Targetを使ったターゲティングも同じように行える。現在進められているAdobe Insightとの連携によって、SiteCatalystで取得したオンライン上でのデータだけでなくオフラインのデータも対象とできるようになるため、サイトを訪問してきた顧客ごとに、よりレリバンシー(関連性)の高いコンテンツを提供できるようになっていくことだろう。

もちろん、Adobe CQを使ったパーソナライゼーションは、PC向けサイトだけでなくマルチデバイス対応しているため、スマートフォンやタブレットなどサイト訪問者の利用しているデバイスに応じて表示を変えられる。Adobe CQの管理画面からContext Cloud上で対象のデバイスを選択すれば、実際の表示イメージを見ながら簡単にコンテンツを設定できるのだ。

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スマートフォン向けサイトのパーソナライズコンテンツ設定画面。プレビューでスマホでの表示を確認しながら設定できる

また、Adobe CQはWebページだけでなくメール配信に関してもプレビュー機能を備えており、さまざまなメールフォーマットにも対応している。Digital Marketing Suiteにはメール配信機能が実装されていないため、実際にはResponsysなどのメール配信サービスと組み合わせる必要があるが、このようなサードパーティツールとの連携が行える点も同社の大きな強みといえる。

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さまざまなメールフォーマットに対応した作成機能

スマホ向けアプリ作成やコマース対応の強化も

さらに今回のバージョンアップでHTML5ベースのiOS/Androidアプリ作成が可能になった点も大きな特徴である。これは、昨年買収した旧Nitobi社のPhoneGap技術を取り込んだものだ。

PhoneGapはクロスプラットフォーム・モバイルアプリケーションの開発フレームワークであり、HTML5+CSS+JavaScriptのみで各プラットフォームに対応するアプリケーションを実装できる。PhoneGapの持つライブラリを利用することで、OSごとに異なる言語で開発を行う必要もなく、また、カメラ、GPSなどの機能もドラッグ&ドロップで簡単に追加できるようになっている。

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iPhone用アプリ(iPhone向けサイトではなく)のタイトルをAdobe CQで変更している画面

この他にも、「Creative Suite」「InDesign Server」「Adobe Scene7」との連携によるデジタルアセット管理(DAM)も強化されており、今後はCreative Cloudとの連携も予定されている(2012年の下半期に提供開始)。また、キャンペーンサイトやマイクロサイト向けの「Adobe CQ Cloud Manager」(ベータ版)やマルチチャネルコマースのソリューションである「hybris」との連携によりコマース機能とWEM機能が統合されたプラットフォーム(ベータ版)も発表された。これらのサービスは今年5月にロンドンで開催されるAdobe Digital Marketing Summit EMEAで正式版が発表され、5月末にリリースされる予定である。

パーソナライズは手段。いかにユーザーを魅了できるかが鍵

ジェネラルセッションで紹介されたデモでは、アクセスしてきたユーザーの住む地域(気温の寒暖)に応じて推奨する商品カテゴリを切り替えるという比較的わかりやすい内容だった。日本でいえば、同じアパレル系のECサイトでも、春先の季節、北海道からのアクセスにはアウターを見せ、沖縄からのアクセスならばシャツを見せるように自動的に切り替わるといった感じだと考えるとわかりやすいだろう。

そうした例はわかりやすいものの、実際には、サイトの種別・ビジネス形態によってレリバンシーの高いタッチポイントとしてのサイトやアプリを実現する難易度は大きく異なってくるはずだ。

たとえば不動産の物件情報サイトで考えてみよう。

賃貸物件を探していたユーザーがその時点では問い合わせなどを行わず後日来訪してきた場合に、あらためて地域や路線などの選択から始めさせる仕様のサイトが多いだろう。しかしそれでは、実店舗になぞらえていえば、同じ店舗なのに行くたびに違う担当者がでてきて、毎回一から希望条件を伝えていくようなものだ。1LDKを探していたユーザーが次には3LDKで調べるといったように短期間で希望条件が変更することは少ないと思われるので、物件の検索条件をユーザー自身が登録していなくても、前回と同様の条件に合致する物件を表示したり、前回訪問時から新しく登録されている物件があれば新着情報として優先的に表示したりするといったように、「情報探索の手間の削減」と「条件に近しい情報の推奨」という要素があってはじめて、レリバンシーがありユーザーにとって魅力のあるサービスになるといえるだろう。

Adobe CQを使えば、そうしたことを実現する作業部分は簡易化されるのは間違いない。しかし、システムを使えば、それだけでパーソナルな体験を提供できる環境が整うわけではない。システムによって得られるものは、あくまでもスタート地点に立つという程度でしかない。

パーソナライズに関して、コクラン氏は次のように言っている。

パーソナライゼーションを手にしたマーケターは、消費者の求めている体験を、必要な時に、必要なタイミングで届けられるようになります。相手に合った体験を提供することによって、より顧客を魅了できるようになるのです。

パーソナライゼーションは目的ではなく、あくまでも手段にすぎない。どうすれば顧客をより魅了できるのか、知恵を絞るのがマーケターの仕事となるのだ。

  • どのようなデータを成功指標とすべきか
  • 必要なデータをどのように測定すればいいのか
  • どのようなペルソナを用意するのが望ましいのか
  • どのようなシナリオが顧客にピッタリくるのか

そして、どのようなコンテンツを提供することが、そのペルソナ、すなわち、ネットの向こう側にいる生きた人間である顧客にとって有益であり、レリバンシーのあるものになるのか。

これらを考える力、そのために顧客を理解する力、そしてパーソナルな体験を提供できる力が、今後の企業のデジタルマーケティング力を測る1つの指標となってくるのだろう。

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中島 直樹(なかじま・なおき)

ネットイヤーグループ株式会社
アナリティクス&オプティマイゼーショングループ アナリティクスチーム

2008年よりネットイヤーグループに参画。SiteCatalystのほか、GoogleアナリティクスやWebTrendsなどのエンタープライズ分析ソリューションを用いて、コーポレートサイトやECサイトにおけるユーザーセグメント別行動分析、キャンペーンサイトにおける効果検証などによるWebマーケティング支援やコンサルティングを手がける。

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グーグルのフォーム自動入力新仕様に注目、ただしセキュリティ面の懸念アリ - 3/31~4/6のWeb担の記事まとめ [先週のWeb担まとめ記事] | Web担当者Forum

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先週のWeb担まとめ記事

Web 担当者 Forum に掲載された情報を毎週一度、まとめてご紹介するこのコーナー、今回は解説記事 25 本とニュース記事 18 本です。

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忙しい人のためのこの記事の使い方:
  • 上のほうから内容をざっとチェックする
    重要なものほど上の方に置いてあります。
  • 背景が黄色の部分をざっとチェックする
    要チェックのものは色を付けてあります。

今週の担当は、安田です。

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【イベント】Web担当者Forum ミーティング 2012
「ウェブマスター進化論」「Webサイトのダウンから得た経験」など全10セッシのョン無料セミナーイベントを4月19日に八重洲で開催します。毎回、早々に満席が出るイベントですので、お申し込みはお早めに!
http://web-tan.forum.impressrd.jp/events/201204

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[今回の要チェック記事]↓セミナー・お知らせ | ↓人気記事 | ↓解説記事 | ↓ニュース記事
グーグルのフォーム自動入力新仕様に注目、ただしセキュリティ面の懸念アリ

Web担で先週公開された記事の中から、特に人気のあったものを厳選! 読んでおかなければ話題に乗り遅れる?

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    「これはすごい! フォーム最適化に役立つグーグル提案のautocomplete新仕様」が、500ツイート、760いいね、800はてブと注目を集めました。編集部ブログの記事です。

    ウェブページの入力フォームでユーザーが楽にしかも正確に入力できるようにできる(可能性を秘めた)、新しいHTMLの仕様について解説しています。

    記事にも追記しましたが、セキュリティ面の懸念がありますので、実際にはご注意ください。仕様が定められるにつれ、良い方向に解決されていくことを願います。

    http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2012/04/03/12488 (今回の記事)
    http://web-tan.forum.impressrd.jp/l/2838 (バックナンバー)

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    「『ウチのWebサイト、もうダメかも』と思ったときに取るべき対策と心構え」は、「Web担当者たるもの、かくあるべし 「Web担道」秘伝の書」の記事。Webサイトの安定期~衰退期に対応した内容です。

    Webサイトには必ず「衰退期」が訪れるものです。衰退期をどうやって見極めるか、そしてWeb担当者としてどのような思考や心構えを持つべきかを解説しています。

    そして、これまでの連載の締めとして、「Webビジネスの立ち上げ期から衰退期までの心得10ヶ条」も紹介しています。

    http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2012/04/03/12302 (今回の記事)
    http://web-tan.forum.impressrd.jp/l/5466 (バックナンバー)

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    新コーナー「衣袋教授のGoogleアナリティクス入門講座」がスタートしました。第1回は「Googleアナリティクスの新規アカウントを作成する」。木曜9時の新しい週刊連載コーナーです。

    Googleアナリティクスの使い方について、初心者でもわかるように、丁寧に解説していきます。お楽しみに!

    http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2012/04/05/12504

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    「超縦長デザインの東京スカイツリー公式サイト、その急増アクセスを支え続けるNTTPCの『WebARENA』」も要チェック。

    東京スカイツリーの公式Webサイトを見たことがありますか? 全長7500ピクセルを超えるその“高さ”が話題のWebサイトですが、5月の開業に向けてアクセスが急増し続けています。

    世界中から注目されるであろうWebサイトの担当者は、インフラを選ぶ際に何を重視するのか? 今年15周年を迎えたNTTPCコミュニケーションズのホスティングサービス「WebARENA」のユーザー事例として、東京スカイツリー公式Webサイトの構築事例を紹介しています。

    http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2012/04/04/12459

Web担の姉妹サイトもお役に立てるはずです。
データセンター(iDC)に携わる方には
データセンター完全ガイド
レンタルサーバーに興味のある方には
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ソフトウェア開発者の方には
Think IT

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[セミナー・お知らせ]↑要チェック記事 | ↓人気記事 | ↓解説記事 | ↓ニュース記事
4月~5月のセミナーイベント×7件

※「先週のニュース記事」の「イベント/セミナー」欄ユーザー投稿でのセミナー告知もご覧ください。

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アクセス解析イニシアチブ(4/27、名古屋)

アクセス解析の業界団体アクセス解析イニシアチブ(a2i)は、セミナーイベント「アクセス解析イニシアチブin名古屋」を4月27日に名古屋で開催します。参加費は3,000円。

http://a2i.jp/activity/seminar-activity-2/11541

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スマホ時代のメールマーケ(4/13)

「スマートフォン時代のメールマーケティングと広告効果測定」と題したセミナーを、エイケア・システムズとロックオンが4月13日に五反田で開催します。参加無料。

https://www.a-care.co.jp/sp/seminar120413/

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SSLやインターネットセキュリティを基礎から(4/12・24東京、5/18大阪)

「はじめてのSSLセミナー ~SSLやインターネットセキュリティを基礎から学ぶ」と題したセキュリティセミナーを、日本ベリサインが4月12日と24日に東京で、5月18日に大阪で、それぞれ開催します。参加無料。

https://www.verisign.co.jp/event/ssl_first/

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Facebook活用(4/18)

IMJグループは、FacebookページとFacebook広告を解説するFacebook活用セミナーを4月18日に神泉・池尻大橋で開催します。参加無料。

http://www.imjp.co.jp/company/press/release/20120402-001303.html

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消費者の本音を引き出すポイントとは?(4/18)

「消費者の本音を引き出すポイントとは?」と題したオンラインコミュニティリサーチの入門セミナーを日本マーケティング協会が4月18日に麹町で開催します。講師はドゥ・ハウスの犬飼江梨子氏、受講料は38,000円。

http://www.marken.co.jp/marken_seminar/2012/04/post_390.shtml

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ECサイトのマーケティング事例(4/13)

「ECサイト・最新マーケティング事例一挙公開 新規顧客獲得から、リピーターの拡大までを成功させる3つのポイント」と題したセミナーを、ベリサイン+システムインテグレータ+シルバーエッグの3社が4月13日に八重洲で開催します。参加無料。

https://www.verisign.co.jp/event/coseminar0413/index.html

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第二回東北セミナー&ボランティア(4/20~21)

Web広告研究会は、「第二回東北セミボラ(セミナー&ボランティア)」を4月20日(セミナー)と4月21日(ボランティアツアー)に仙台で開催します。

セミナーでは、「ソーシャルメディアと店舗連動、さてどうしましょう」(スターバックス・良品計画)、「世界で通用する日本のデジタルクリエイティブとは?」などの内容を予定。

https://www.wab.ne.jp/wab_sites/contents/1470

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先週の人気記事 ↑要チェック記事 | ↑セミナー・お知らせ | ↓解説記事 | ↓ニュース記事

Web担で先週公開された記事のうち、「今回の要チェック」に次いでアクセスが多かった記事です。

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    文字色が黒のときに背景色として使える色141色のまとめ
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    SEOのためのキーワード分析&データを基に行動を起こす方法(後編)
  • イベント・セミナー
    SiteCatalystよりも多面的&深くデータを掘り下げられる「Discover」がセッション越えユーザー単位分析「Cross-Visit」でさらに強力に/サミットレポート
    http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2012/04/05/12494
    by 中島 直樹(ネットイヤーグループ株式会社)
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    成功する明日のためのWeb担当者の心得。切磋琢磨という秘策
    http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2012/04/04/12486
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    by 田中弦、佐藤康夫、杉原剛、有園雄一
  • アトリビューション 広告効果の考え方を根底から覆す新手法
    アトリビューションの概念 | 書籍『アトリビューション』特別公開1-2 (全5回)
    http://web-tan.forum.impressrd.jp/e/2012/04/04/12409
    by 田中弦、佐藤康夫、杉原剛、有園雄一
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    by 安田英久(Web担 編集長)
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    http://web-tan.forum.impressrd.jp/n/2012/04/02/12482
    by 安田英久(Web担 編集長)

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先週の解説記事 ↑要チェック記事 | ↑セミナー・お知らせ | ↑人気記事 | ↓ニュース記事

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背景色が薄く黄色になっている項目はWeb担編集部のお勧め記事。

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編集後記

今年は目黒川に花見に行ってきました。さすがの桜でしたが、近所の氷川台の石神井川沿いの桜並木のほうがもっと桜がよく見えると思いました。あまり知られていない場所ですが。(安田)

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NECと日本マイクロソフト、クラウド事業で協業してソリューションを共同開発・提供 [ニュース] | Web担当者Forum

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NECと日本マイクロソフトは、大企業向けのクラウド事業で戦略的な協業を行う、と4月6日発表した。第1弾としてコミュニケーション・コラボレーション分野で各業種、業界に合わせてソリューションを共同開発して提供。スマートデバイス、モバイル端末、SNSによって変化するワークスタイルに対応したコミュニケーション・コラボレーション環境を整備する。

NECの「Expressサーバー」などのサーバー機器と、マイクロソフトの「Exchange Server」などサーバーソフトを組み合わせ、システム構築、プライベートクラウド、パブリッククラウドなどさまざま形で提供。そのうえで、NECの業務向けパッケージとマイクロソフト製品を連携させ、「ワークスタイル変革ソリューション」と名付け、金融、製造、自治体、総務部門用で展開する。

NEC
http://www.nec.co.jp/

日本マイクロソフト
http://www.microsoft.com/ja-jp/

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アユダンテ、企業向け「Twitter」クライアント「つぶやきデスク」が「mixi」と連携 [ニュース] | Web担当者Forum

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ウェブマーケティング支援のアユダンテは、同社の企業向け「Twitter」クライアント「つぶやきデスク」をソーシャルメディア総合管理ツールにするため、SNSサービスのミクシィが運営する「mixi」と連携した、と4月9日発表した。「mixiページ」や、mixiページのつぶやき「mixiボイス」のリアルタイム投稿と日時指定の予約投稿が可能になった。

つぶやきデスクは、mixiとの連携によって、Twitter、mixiと「Facebook」の3種を一括して管理できる業務用クライアントの機能を持ち、複数のSNSにまたがったキャンペーンが効率的に管理・運用できる。今後、mixiページに画像ファイルを投稿する機能の実装や、Facebookでの詳細で高度な検索機能の追加などの拡張を予定している。

アユダンテ
http://www.ayudante.jp/

つぶやきデスク
http://twdesk.com/

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ネットショップ講座を船橋情報ビジネス専門学校が開講 店長経験者が講師 一般も参加可 [日本ネット経済新聞ダイジェスト] | Web担当者Forum

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船橋情報ビジネス専門学校(所在地千葉県)は4月13日から、ECに関した授業を開講する。講師に有力ショップの元店長を抜擢し、コンセプト立案から事業計画作成、マーケティングや商品開拓など、実践型の授業を1年かけて展開。社会人などにも開放し、幅広い年齢層からECに特化した人材を育成する。ECに特化した講座が専門学校で行われるのは珍しい。

講師は有力ネット通販企業に勤め、ヤフーショッピング店長時代に1人で年商3億円を達成した石田麻琴氏。現在は人材コンサルティングなどを手掛けるECマーケティング(本社東京都)の社長を務める。

授業は4月13日から13年2月8日まで。毎週金曜日に90分間の授業を2講座行う。授業回数は計30回。一般・社会人も参加できる(有料)。

講座内容は主に三つ。4~6月にかけて、「ネットショップを知ろう!」をテーマに、ECの成り立ちから、現在の市場などについて説明。7~11月は「ネットショップを作ろう!」と題して、事業計画書の作成、プレゼンテーション、業務内容の確認などを行う。

12月~13年2月は「ネットショップをレベルアップさせよう!」をテーマに、数値分析からマーケティング、集客導線の確保などについて説明する。

講義の内容は石田氏が蓄積したECのノウハウ、経験した業務内容を基にカリキュラムを策定。実践型の人材育成につなげる。

・船橋情報ビジネス専門学校
http://www.chiba-fjb.ac.jp/www/

・ネットショップの授業開講のお知らせ
http://www.chiba-fjb.ac.jp/www/ec/ecommerce.html

※記事内容は日本ネット経済新聞の紙面掲載時の情報です。
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※週刊『日流eコマース』は、2011年6月23日より『日本ネット経済新聞』へとリニューアルしました。

「日本ネット経済新聞」は、インターネットビジネスに関連する宅配(オフィス配)のニュース情報紙です。日々変化するネット業界の情報をわかりやすく詳しく伝え、新しいビジネスヒントを提供していきます。前身のネット通販専門紙「週刊日流eコマース」(2007年1月創刊)の取材活動で培ってきた情報ネットワークをさらに拡大し発展させています。

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ウェブ解析データを改善アクションにつなげる手法を共有「アクセス解析サミット2012」5/17開催 [ニュース] | Web担当者Forum

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アクセス解析イニシアチブ(a2i)と財団法人川崎市産業振興財団が主催するウェブ解析の一大イベント「アクセス解析サミット2012」が、5月17日に神奈川県川崎市で開催される。

本年度のアクセス解析サミット2012のテーマは「データをアクションに!」。ビジネス上必須となっているウェブ解析をいかにしてビジネス改善のアクションに結びつけるか。イベントでは丸一日かけて、ヤフー、スタートトゥデイ、パナソニック、ドクターシーラボ、リクルートなど、各社の活用事例を中心にデータを改善アクションに結びつけた効果を共有する。イベントのTwitterハッシュタグは「#a2iseminar」。

会場は、神奈川県川崎市の川崎市産業振興会館。参加費は、a2i個人会員が2,000円、一般またはa2i無料会員が9,000円。a2i法人会員および川崎市産業振興財団会員は無料で参加できる。

データをアクションに! アクセス解析サミット2012
  • 日時:5月17日(木)10:00~17:30(9:30開場)
  • 会場:川崎市産業振興会館 1階大ホール(神奈川県川崎市幸区堀川町66番地20)
  • 主催:アクセス解析イニシアチブ、財団法人川崎市産業振興財団
  • 参加費:a2i個人会員2,000円、一般またはa2i無料会員9,000円、a2i法人会員および川崎市産業振興財団会員は無料
  • 詳細・申し込み:http://a2i.jp/special/summit2012/
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[ユーザー投稿] 【評価版公開】 Web改ざん対策ツール「WebALARM」 ~国内官公庁を中心とした300サイトの実績 | Web担当者Forum

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※この記事はWeb担の読者によって投稿されたユーザー投稿のため、Web担編集部の見解や意向と異なる場合があります。また、Web担編集部はこの内容について正確性を保証できません。

【評価版公開】 Web改ざん対策ツール「WebALARM」 ~国内官公庁を中心とした300サイトの実績

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アトリビューションが生まれた背景 | 書籍『アトリビューション』特別公開1-3 (全5回) [アトリビューション 広告効果の考え方を根底から覆す新手法] | Web担当者Forum

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この記事は、書籍 『アトリビューション 広告効果の考え方を根底から覆す新手法』 の第1章「アトリビューションとは」を、Web担の読者向けに特別に公開しているものです(本書について)。

なぜ、今アトリビューションが必要とされているのか。それにはさまざまな原因が考えられる。それぞれの観点から、アトリビューションが生まれた背景を追っていく。

ラストクリックの過大評価への疑問

「Attribution Management」「Attribution Modeling」という言葉が初めて出てきたのは、2007年ごろの米国の検索エンジン業界のメジャーなカンファレンスシリーズであるSES(Search Engine Strategies)、SMX(Search Marketing Expo)と考えられている。

SEO

Search Engine Optimizationの略。検索エンジン最適化。Webサイトの内部構造や外部のリンクを最適化し、より検索結果の上位に表示されるようにする施策。

ディスプレイ広告

通常のWebページに埋め込まれるような形で表示される広告のこと。リスティング広告と比較され、「サーチとディスプレイ」などといわれることもある。

オーガニック検索

検索結果の画面で、広告ではなく検索アルゴリズムによって表示されたリンクのこと。自然検索ともいう。

これらの検索エンジンに特化したカンファレンスは、毎年各地で開催されている。リスティング広告やSEOを中心に、最新のリスティング広告の運用手法、SEO手法、運用自動化ツールなどの情報が交換される場として人気を博してきたが、2007年ごろから、検索エンジン以外にもYouTube、Facebook、Twitterなどのソーシャルメディアやディスプレイ広告などが多くのセッションで取り上げられるようになり、「それらの効果をどのように検証し、連携して利用するのがいいかを知りたい」というニーズが高まってきた。

そんな中、「アクセス解析を使った現在の測定・評価方法だと、検索(リスティング広告やオーガニック検索)がラストクリックとなることが圧倒的に多い。そのためラストクリックが過大評価され、予算もリスティング広告に傾斜してしまうのでは?」という、言ってみればリスティング広告の効果に対する自己否定的な疑問の中から、アトリビューションの概念が語られるようになる。翌年には、アトリビューションの専業ソリューションプロバイダーや事例などが登場し、大手企業からも徐々にアトリビューションの事例が出てきた。

リスティング広告の「頭打ち」感

アトリビューションが注目されるようになった理由の1つとしては、リスティング広告を中心に検索経由で顧客獲得を続けてきたマーケターが「頭打ち」感を持ち始めてきたことがある。リスティング広告が登場した2000年ごろは、インターネットユーザーの自然増加に伴い検索数も比例して増えていたので、適切にキーワードの網を張っていれば、顧客の獲得はある程度容易だった。ところが、検索数の伸びの鈍化、競争激化によるクリック単価の高騰、キャンペーン最適化策の限界などの理由から、ここ数年は顧客の獲得がそう容易ではなくなってきている。リスティング広告経由の獲得を今以上どのように改善すればいいか、また、リスティング広告以外の施策をどう活用するかに頭を悩ませているマーケターも多いだろう。

過去5年ほどのトレンドとしては、ソーシャルメディアを中心に、消費者との接触ポイントがますます多様化してきたことも挙げられる。消費者を獲得したいマーケターは、検索、ディスプレイ広告、ソーシャルメディアなどを中心に、全方位的に施策を広げる必要性がある。それを遂行するにあたり、従来のように「検索だけ」「ディスプレイ広告だけ」「ソーシャルメディアだけ」という縦割り型のキャンペーンを実施するだけでは大きな効果は期待できない。全体を俯瞰しつつ、統一感を持って個別の施策を緻密に連携させ、統合的に取り組むホリスティックなメディアプランを考える必要が出てきたのだ。

ホリスティックとは「全体的」ないしは「総体的」という意味で、あらゆる広告やソーシャルメディアでの接触をデータ化し、消費者の一連の行動を分析し、コミュニケーション戦略やメディアプランを再構築する、そうした取り組みの総称である。こうしたアプローチにおいて、メディア選定や最適な予算配分をプランニングするための指針を与えるのがアトリビューションであり、昨今注目されているホリスティックアプローチの根底にある考え方だといえる。

SEM

Search Engine Marketingの略。広義では検索エンジンに対するさまざまな施策を指すが、狭義ではリスティング広告のことを指して使われることもある。

すでに海外では、リスティング広告に特化したサービスを提供していた企業が、環境の大きな変化に対応するべく、ホリスティックなコンテンツやメディア戦略を担う総合的なサービスを提供するように変わりつつある。実際に、「○○Search」や「SEM○○」などが入っている社名は、この変化への対応を明示するため、ここ数年の間に社名変更を行っているケースも多い。当然、こうしたアプローチを支えるアトリビューションを組み込んだサービスも急増している。

ディスプレイ広告市場の再燃

DSP

Demand-Side Platformの略。ディスプレイ広告を目的や予算に応じて自動配信する仕組み。

ここ数年のネット広告業界における最も大きな動きの1つが、ディスプレイ広告市場が再燃している点である。従来の広告枠中心の売買から、よりターゲティング精度を重視した買い付けを可能にするオーディエンスデータや、1回のインプレッション単位で、効果に応じた適正な価格での仕入れを可能にするDSPなど周辺テクノロジーの台頭により、ディスプレイ広告市場は新たな成長を遂げ始めている。2015年には、デジタルマーケティング分野での利用額でリスティング広告を抜くという市場予測も出ている。

Googleディスプレイネットワーク

Googleアドワーズから出稿された広告が、提携するさまざまなWebサイトに配信されるディスプレイ広告の一種。「GDN」と略されることもある。

なぜ、ディスプレイ広告の再燃がアトリビューション分野の形成に影響しているのだろうか? その理由は2点ほど挙げられる。

まず、前述のリスティング広告単体経由での獲得鈍化を補うためにディスプレイ広告が注目されていることがある。リスティング広告のベースとなる検索行動は、ユーザーがインターネット上で情報や物を探す何らかの「意図」がないと実現しない。インターネット人口の自然増も鈍化している中、新商品の発表時期やボーナス時期などの季節変動要因以外では、平均よりも大きく検索数が伸びる要素はあまりないのだ。検索数を増やし、検索経由の訪問者数を増やすには、潜在的に興味がある層に対してディスプレイ広告などで働きかけ、「検索の意図を作る」ことが重要となってくる。実際、リスティング広告の最大手であるGoogleが、ディスプレイ広告市場でも世界トップクラスの規模を誇る「Googleディスプレイネットワーク」を保有しているのは、純粋にディスプレイ広告市場でもトップシェアを獲得するためもあるが、連携利用することで「検索の鈍化を補完する手段」として活用するためでもある。

リスティング広告の黎明期から、ディスプレイ広告との連携利用による相乗効果はリサーチ会社の調査などで認められていた。実際にキャンペーンで連携利用するマーケターも、両者に相乗効果があることは感覚として持っていたはずだ。ただ、それを測定し、分析する方法が確立していなかったため、確証を持って利用することはできなかった。ディスプレイ広告市場が再度成長するにつれ、「連携利用によって実際に獲得が増えたか?」「どういったキーワードとディスプレイ広告が効果的な組み合わせだったのか?」を数値化して検証するための手法としてアトリビューション分析が必要となったということだ。

ディスプレイ広告の再燃がアトリビューション分野の形成に影響しているもう1つの理由として挙げられるのが、ディスプレイ広告の効果測定の問題だ。従来の広告効果測定では、獲得単価などでリスティング広告などのほかの施策と比較すると、ディスプレイ広告は不利になることが多かった。しかし、前述のようにディスプレイ広告はリスティング広告などほかの施策に与える間接的な影響がある。しかも、ディスプレイ広告は、クリックされた場合とビュー(閲覧)された場合の両方で効果があるといわれている。つまり、バナー広告を見た人が、表示されていた商品やキーワードで検索し、リスティング広告をクリックして購買する、というケースが出てくる。そのため、ディスプレイ広告の効果を正当に評価するためには、直接的に購買につながった部分だけでなく、ディスプレイ広告のクリックやビューが間接的に購買に影響した部分もあわせて見る必要性がある。アトリビューションではディスプレイ広告の直接/間接のクリック、ビューの貢献度合いを含めて分析することができるため、ディスプレイ広告市場の拡大に比例して、アトリビューション分析のニーズも高まってきている。

ソーシャルメディアの活発化

ここ数年間におけるTwitterやFacebookなどのソーシャルメディアの台頭により、多くのユーザーがソーシャルメディアを情報収集・発信・共有ツールとして活用するようになった。企業側も、ソーシャルメディアを潜在顧客との新たな接点と考え、自社のコンテンツやサービス、またはプレゼンスをソーシャルメディア上で伝搬させていくことに注力し始めている。

当然ながら、消費者のネット上での購買活動にはソーシャルメディアも関係しており、態度変容や購買行動そのものに影響を与えている。ただ、ソーシャルメディアが購買活動にどのように影響を与えているかに関しては、どの企業にとっても未知の領域である。消費者がソーシャルメディア上のどのような情報に興味を持ち、どのようなきっかけで友人に情報を共有するのか、また、ソーシャルメディアが購買活動に直接的・間接的にどう影響しているのか、といったことはまだ正確に解明されていない。それでも、ソーシャルメディアの重要性は今後も高まっていくと考えられる。それに対して、企業としてどの程度注力すべきかは大きな課題である。

これらを判断するために、ソーシャルメディア上でのさまざまな消費者の活動や購買活動への影響を数値化し、消費者とのコミュニケーションを企業としてどのように行うべきかを判断する材料の1つとしても、アトリビューション分析が必要とされている背景があると考えられる。

本書冒頭部分をPDF形式で無料配布中!
本書の発売を記念し、第1章のPDFを無料で公開しています。
★第1章無料版PDFのダウンロードはこちらから(1.32MB)
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このトピックに興味をもった方は書籍でさらに詳しくご覧ください。

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アトリビューション 広告効果の考え方を根底から覆す新手法
  • アトリビューション 広告効果の考え方を根底から覆す新手法
  • 著 田中弦 佐藤康夫 杉原剛 有園雄一
  • ISBNコード
    978-4844331841
  • インプレスジャパン
    書籍詳細情報
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この記事は、書籍 『アトリビューション 広告効果の考え方を根底から覆す新手法』 の内容の一部を、Web担向けに特別にオンラインで公開しているものです。

「貢献度」でネット広告を再評価してコンバージョンを最大化

頭打ちコンバージョンへの最適解。新たな指標である「貢献度」でリスティング広告やバナー広告を再評価すれば、コンバージョンはもっと伸ばせる。世界で注目される「アトリビューション」国内初の解説書。

ラストクリック偏重主義からの脱却。
もう「アトリビューション以前」には戻れない。

今、インターネット広告業界で強く注目されている「アトリビューション」。

アトリビューションとは、ユーザーがどのような経路をたどって最終的に購入に至ったのかを分析し、 それぞれの媒体に「貢献度」を割り振ることで広告効果の最大化を図る取り組みのことです。

一体、何がユーザーに態度変容を起こさせたのか? コンバージョンに貢献している「見えない」功労者は何なのか? インターネット広告のCPAを見ているだけでは分からない真実がそこにあります。

米国で生まれ、世界で注目されている「アトリビューション」。 「Attribution Night 2011」主催のインターネット広告を知り尽くす著者陣による、 国内初のアトリビューション解説書です。

すでに実際にアトリビューションに取り組んでいる、豪華執筆陣9人によるコラムも掲載。

インターネット広告にかかわる、すべての方へ。

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